http://img.5ch.net/ico/2hikky.gif
　
C.R.A.C.　@cracjp
#0831ゴゴスマ打ち切れ - CBC名古屋本社東京支社同時抗議（東京TBS前）

https://twitter.com/cracjp/status/1167663996545241088

問題の発言
「日本人の女性観光客を、訪れた国の男が襲うなんてのは韓国しかない」　
「日本の男性も韓国の女を暴行しなければならない」
　
(deleted an unsolicited ad)
https://video.twimg.com/ext_tw_video/1166306921042731008/pu/vid/720x404/4IJQQw9XX06mGgyf.mp4

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サンジャポから京都アニメーション放火事件についての「実名報道批判」に関する出演依頼を受けていたものの「急に連絡がこなくなっておかしいな」と思っていたという。

　その後、同番組スタッフに問い合わせたところ返答が曖昧だったため、知人の「中の人」に調べてもらったところ、同番組の現場スタッフはDaiGoの出演に前向きだったものの「上からストップがかかったそうです」と明かした。


メンタリスト DaiGo「サンジャポ出演」は「上の人に潰された」
https://re-geinou.com/archives/2595

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朝日新聞が中国製を「日本製」と偽装する実態を告発する「追跡 メイド・イン・ジャパン」公開へ


中国で量産される完成品　「刻印は入れるなと言われた」
追跡メイドインジャパン
https://www.asahi.com/special/mij/

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メニュー減らし人手不足克服　オリジン弁当は3割減
リンガーハット20種廃止

飲食チェーンの間で、メニュー数を減らす動きが広がってきた。オリジン東秀（東京都調布市）は弁当を3割廃止し、リンガーハットは8月から20種類を削減した。
外食・中食業界の人手不足が深刻になる中、アルバイトや外国人従業員でも働きやすいよう作業を見直す。
各社は業務の自動化など対策を打ってきたがメニュー削減にも踏み込む。消費者の反応を見ながら、他社にも広がる可能性がある。

外食・中食産業は同業との競争に加

https://r.nikkei.com/article/DGXMZO49243890Q9A830C1MM8000?s=1

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現生人類とネアンデルタール人との違いを示す太古の貝殻　名大などの研究
https://www.zaikei.co.jp/article/20190831/528335.html

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　悪化する日韓関係について、対話による関係修復を求める集会が３１日、東京都千代田区で開かれ、約４００人が参加した。

　７月末、研究者や弁護士らが「韓国は『敵』なのか」と題する声明を発表。日本の韓国向け輸出規制の撤回を求め「両国関係がこじれるだけで、日本が得るものはまったくない。
解決には冷静で合理的な対話以外にない」と訴えた。８月末までに約９４００人が賛同し、署名したという。

　集会では、声明の呼びかけ人の岡本厚・岩波書店社長が「日韓関係は報復の泥沼に入り、収拾がつかなくなっている。圧力で相手が屈するとの考え方には、相手への想像力が著しく欠けている」と指摘した。

　同じく呼びかけ人の和田春樹・東大名誉教授は「安倍晋三首相は１月の施政方針演説で日韓関係に触れず、６月の大阪Ｇ２０サミットで文在寅（ムンジェイン）大統領と立ち話もしなかった。
戦前に近衛文麿首相が蔣介石政権（国民政府）を『対手（あいて）とせず』と言い、日中の和平が遠のいた歴史を思い出した」と語った。

https://www.asahi.com/sp/articles/ASM80452JM80UTIL004.html

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ネットの「韓国ネタ」はもはや娯楽か　「嫌韓」から「嗤韓」へ

　ネットでは、何かを揶揄することが一種の娯楽になっており、揶揄の対象はその時々で移り変わっていく。
その風潮の中で「韓国」は常にネタとして消費され続ける対象になっている。ネットニュース編集者の中川淳一郎氏が、
「嫌韓」から始まる韓国関連の話題のネットでの盛り上がり方の変遷について解説する。

日本政府が7月上旬にフッ化水素等3素材の韓国への輸出管理の厳格化を発表して以来、ネット上のワクワク感がすさまじい状況になっている。
日本が何かを発表すれば文在寅大統領に加え、政府高官や役人が怒りの会見を行ない、左派の市民活動家が過激な不買運動等の
パフォーマンスをする。
この様が日本のネット上では「効いてる効いてるw」「もっと反日頑張れ！」となっているのだ
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/190821/dom1908210012-n1.html

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ソース日付変更線

オラゆとりども！！宿題やれ！！5ch見とる場合ちゃうど！！

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今や、ほぼ1人1台スマホやパソコンを所有している時代だが、そのパスワードについては、いくら親しい間柄とはいえ、知らされていないことが多い。

家族の誰かが亡くなったとき、その家族のスマホやパソコンを開かなくてはならない事態に陥っても、パスワードという壁に阻まれて、途方に暮れる遺族が増えている。
一方で、スマホ・パソコンのデータ復旧やフォレンジックサービス（デジタル鑑識）に対応している企業は少なく、そうした企業の1つである「デジタルデータソリューション」には、
家族が遺したデジタル資産に関するさまざまな相談が後を絶たない。

同社に相談した場合、相談料は無料だが、実際に作業を依頼すれば、20〜30万円の費用がかかる。ただし、スマホやパソコンのロック解除の成功率は、100％ではない。

そこでデジタルデータソリューションに寄せられた相談から、「デジタル遺品」を取り巻く現在の人間模様を紹介し、万が一のときの対策を考えたい。

遺された家族が、亡くなった家族のスマホやパソコンを開きたいと思う事由には大きく分けて、金銭関係、色恋関係、思い出関係に分けられる。
中でも金銭関係は、相続の問題なども絡んでくるため、遺族としてはどうしてもスマホやパソコンを開きたいと考える事由となる。まずは金銭関係の事例を見てみよう。

【事例1】弟の株取引先・ネットバンク口座がわからない

大阪府の女性Aさん（60代）は、亡くなった弟がネットバンクの口座を持ち、株の取引をしていたことは把握していたが、ネットバンクも株の取引先も、
具体的な銀行名・会社名ばかりか、口座番号など一切の情報が不明。おそらく弟は、自分のノートパソコンを使って取引していたと思われるが、
パソコンにはロックがかかっていて、パスワードもわからなかった。

Aさんは、相続手続きのために、弟の金融資産を把握したかった。そのため、弟のノートパソコンのパスワード解析と、
利用していたネットバンクや株取引先に関するデータの抽出を同社に依頼。

エンジニアが調べたところ、ノートパソコンはMac製だが筐体がかなり古く、OSが正常に起動しない状態。ログインパスワードも不明だった。

全文
https://toyokeizai.net/articles/-/297733

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動画
https://video.twimg.com/ext_tw_video/1166381296697794560/pu/vid/720x1280/UWWfrDmm-yF_T4in.mp4
手にはエルメス
https://i.imgur.com/WPHVt2q.jpg


中国若者の消費スタイル、まるで米国人

　欧米諸国のエコノミストらは以前から、中国経済が持続的に成長するためには米国のような消費スタイルを持つ人々が必要だと指摘してきた。そして今、そうした消費者層が中国にも現れた。若者たちだ。

　上の世代の人たちは、社会のセーフティーネットが弱い環境下で経済的混乱期を生きてきたため、質素な倹約家だった。
しかし、1990〜2009年に生まれた3億3000万人以上の中国人の生活様式は、ずっと米国人に近い。電子機器の購入や娯楽、旅行にお金をつぎこむ。

　こうした自由気ままな消費は、経済状況が厳...


https://jp.wsj.com/articles/SB12600967349057934523104585519262808692230